様々な情報が入っては来るんですが。
ちょっと柔道整復師にとってマイナスっぽい情報があったので分析してみた。
答えは「ヤバい」
もしかすると、大打撃を受けることになるかも知れない。
分析するのは私の自由だし、誰にも止められる筋合いはない。
◯◯医師会の動き
以前、少し問題になった案件がある。
ある地域の整形外科に
「交通事故の患者さんへ〜整骨院と併用する患者さんは診察しません」
というポスターが貼られた。
これを知っている柔道整復師がどれくらいいるのかは疑問。
やれ医師には応召義務があるとか騒いだが、尻窄みに終わってしまった。
この一件、ご存知だっただろうか？
政治的ではない「ある動き」
これはなかなか掴みにくい。
政治的な動きなら警告やオブラートに包んで何か漏れ伝わって来る。
確実なのは、政治的動きではないという事。
おそらく、政治的な動きでないとすれば「司法」の動きだろう。
情報収集を急がないといけない。
◯◯医師会の動き、そしてこの未来予測の発端を「司法」と仮定した場合
これはズバリ。
療養費ではない。
生活保護でもない。
民事で狙われたのは「交通事故」であろう。
完全には先が読めないが、交通事故特化型の整骨院は壊滅的打撃を受ける可能性がある。
それも、近々に損保担当者が大喜びで連絡して来るはずだ。
夏を待たずに。
まあ、まともな施術請求書も書けず未だに担当者を怒鳴ればなんとかなると思っている品のない柔道整復師がいたからこうなったんだろうけど。
おそらく、を予想するのも私の勝手だ。
いったい、何が起きるのか？
とすれば、
東京or大阪で交通事故の裁判があった
↓
被害者側の弁護士と関わった柔道整復師が「何か致命的なミス」をした
↓
整骨院の治療費にまで飛び火をした
としか考えられない。
以前、どこかの社団が国会議員を使って質問主意書を出した。
何も考えずに出したもんだから、やぶ蛇を突いてしまったという笑えない一件もあった。
損保の担当者は判例をよくチェックしている。
おそらく、今回のは厚労から通知も通達も出ない。
出るはずもない。
自賠責取扱の根拠と受領委任の違いが分かってる先生は、通知が来ないことに納得するだろう。
分からない先生は。。。。
どうもしようはない。
第一波は情報収集を怠っていない損保の担当者から、波が来るだろう。
さあ、どうなるか。
この事態に付け込んだ高額セミナーが必ず開催される。
そんなのに引っかからないようにして欲しいもんですが。
あれ？FS研って自賠責のコンサル？に力入れてなかったっけ？？？？？
「もし」そんな事態になったら、お金払った先生はお気の毒様です。
あくまで私の私見だし、言論の自由という前提でブログを書いてみた。
（了）